旧richardkoshimizu's blog

まだテレビなんて見てる人がいるんですね？
私はＲＫ先生の動画をＢＧＭにして仕事してます(笑)
一番面白いのがＲＫ動画です！
これより楽しい物は他にない！
ＦＡＣＴのＤＶＤも全部購入してますwww
何回も見た後は福島の図書館に寄付してます！

一体どうしたんてましょうか？
裏社会の終焉を考えての寝返りでしょうか？キッシンジャーの動きを見ての行動でしょうか？
どちらにしても日本にとっては、良い行動ですね！

高市ババアへ
ふーん、国民はテレビがなくてもまったく困らないよ。ま、せいぜいおきばりやす。
ん、単なる倫理規定？
それよりあんたのヘソから下の倫理の方が重大問題じゃと思うぞ(笑)

連投失礼いたします、
若干スレチな話題になるのですが、
本日、某所の研修会で講師が言った言葉。
「昨年はT芝やらT洋ゴムやら、企業不祥事が多いように感じられますが、不祥事の件数は例年とさほど変わりません。
ただ、メディアのニュースになったケースが多かっただけです。」

　何気なくさらりと言われましたが、
深い意味があって、こう言われたのか、
それとも、深い意味なくして、こういわれたのか定かではありませんが、

私は深い、深い闇のような意味を感じましたがね…。
もしかして、企業不祥事は「誰かのために、作られているかも…」知れないな…と。

このオバサン、１８歳が参加する今度の選挙から学校で期日前投票を！とアピールしてます。

しかも、選挙管理を学生にとも…

やる気マンマンです、不正選挙。



■期日前投票所「大学に設置を」　１８歳選挙権で総務相　

http://www.nishinippon.co.jp/sp/nnp/politics/article/223337

石炭火力発電所の新設。一転、条件付きで容認へ(おいおい)　温室効果ガスの削減は？
ハフィントンポストより

全国で相次ぐ石炭火力発電所の新設計画の環境影響評価（アセス）について。温室効果ガス削減の目標達成が難しくなるとしてこれまで「是認しがたい」としてきたが、電力業界と経済産業省が管理を強化することで容認へ転じた。
環境省偽者大臣と経済産業省大臣がニヤニヤと顔合わせパフォーマンスをﾏｽｺﾞﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ手前で披露宴。
石炭発電所って中華人民共和国を見ろよって知っていることだよな、この悪魔奴。

311を
人工地震と報道しなかった
放送局は電波止めましょう!

＞電波停止の可能性に言及

言及している「意味」が、
根本的に違うのだろうが、

裏社会の「潰し合い」は、
「大歓迎」ではあるかも？

メディアに罰があるなら、

許されざる「売国行為」に
積極的に「加担」している
議員も「活動停止」かと？

総務相も「該当者」かと？

こんばんは、失礼します。

テレビ・新聞を見ると嫌気が刺してイライラします。あとラヂヲも。


今、体を張って命がけで情報を発信している人が沢山います。中には亡くなってしまった人も居ますが…

輿水先生をはじめベンジャミンさんや宮城ジョージさんets…

輿水先生の書籍や情報は確かに凄い物がありますが、それはあくまでも本当の事を知る為のツールであって、自分が全てを任せる物ではありません。


この自分・本人がしっかりした志を持つ為のツールを生かし、敏感にキャッチするために一人一人が創意工夫することが大切になってくるのではないかと思います。

目指す山の頂はみんな同じです。頂で皆様に会えた時！勝ちどきの声が上がる！

高市さんはリテラを読んでいないんですね。昨年11月の記事です。

http://lite-ra.com/2015/11/post-1658.html
(安倍政権の圧力に抗議…BPO委員の是枝監督が政治家の放送介入の実態を暴露！「BPOは政治家の駆け込み寺じゃない」)

《放送法第1条2号は、その時々の政府がその政治的な立場から放送に介入することを防ぐために「放送の不偏不党」を保障し、また、時の政府などが「真実」を曲げるよう圧力をかけるのを封じるために「真実」を保障し、さらに、政府などによる放送内容への規制や干渉を排除するための「自律」を保障しているのである》
《政府がこれらの放送法の規定に依拠して個別番組の内容に介入することは許されない。とりわけ、放送事業者自らが、放送内容の誤りを発見して、自主的にその原因を調査し、再発防止策を検討して、問題を是正しようとしているにもかかわらず、その自律的な行動の過程に行政指導という手段により政府が介入することは、放送法が保障する「自律」を侵害する行為そのものとも言えよう》

連投失礼します。
ちょうど1年前に1200人の賛同を得て、声明がだされています。

http://iwj.co.jp/wj/open/archives/231414
(2015/02/09 「70数年前も、こうして『物言えぬ空気』が作られ、私たちの国は破滅へ向かったのではなかったか」──翼賛体制構築に抗する言論人、報道人、表現者の声明 )

【記事目次】
◾どんな時でも、権力に対する批判は控えてはならない
◾70数年前も、こうして「物言えぬ空気」が作られた
◾NHKプロデューサーやディレクターも名を連ねる1200人署名
◾すでに安倍さんから恫喝を受けていたマッド・アマノ氏
◾やがて民主的な手続きで、独裁政権が誕生する
◾「平和という言葉は左翼的、政治的」を理由に公民館が借りられない？！
◾安倍首相が追及される場面は数十秒しか伝えず
◾安倍さんの言動は日本人の総意じゃない──「I am not Abe」
◾どの党が政権を取っても、私たちのスタンスは変わらない

　随分踏み込んだ発言したね馬鹿一は。いつまでも、有ると思うな権力が。なってはいけない連中の政権と権力が永遠に続くことは絶対に無い。

馬鹿女がんばれというフレーズで味噌汁吹きましたっ�ﾎ

味噌汁まみれの会社の資料どないしてくれるねん W
（ハリセン音）

http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20160208-00000008-jnn-pol

調査はこの土日に行いました。それによりますと、安倍内閣の「支持率」は前の月の調査より３ポイント上がって５６．８％。「不支持率」は、前の月の調査より１．５ポイント下がって４２．１％でした。

相変わらずの不正世論調査に
失笑です。
RK理論がネットを通じて世間にも
じわりじわり浸透してます。
一般B層にも覚醒する人が増え始めてます。
スマホの普及で誰でも簡単にネットで真実を知る事ができてしまう時代です。
テレビで安倍を持ち上げれば持上げるほど
視聴者はテレビと世間との
ギャップに違和感を感じます。
そしてネットでRK理論に辿り着き覚醒します。
そうなるともうテレビや新聞など
誰も見なくなります。
米国崩壊が近づいています。
アベノミクスもTPPも吹き飛ぶでしょう。
石油や麻薬や裏社会も全てが吹き飛びます。
そのときメディアは十字架に掛けられます。
一億総覚醒？
いえ人類総覚醒です。
そこから地球の再生がはじまります！

　馬鹿一の
　　顔そのものが
　　　放送禁止

　高市はお面被れ、人相が悪いんだよ、妖怪女め。

どうでもいい事だが、フジテレビの女子アナに良く付けられる、愛称の「◯◯パン」って何だ？
パンパンか？
品位が感じられないので、我が県でもフジテレビの番組が何本か放映されているが、欠かさず見る番組はない…。

(1/3)

>まずは、日本放嘘協会、統一教会フジテレビ、CIA日本テレビ、創価ＴＢＳの電波を停止せよ！

恥知らずで嘘まみれ欲まみれの社会の鈍器⇒「NHK」も「放送局」も「新聞社」も「電通」も、「純粋水爆」で「蒸発」させたいな。ｗ　俺は、「腐れメディア」、「腐れマスゴミ」が本当に許せない。

「国政選挙」の「独自の出口調査」で、「開票開始の夜8時」になった途端に「当確」を報道しだすNHK。「票」を数えもせんうちから、なにが「当確」か？ｗ　「開票」より「正確な出口調査」って、一体どんげな「正確な出口調査」か？ｗ　「選挙」やら要らんな、NHK。ｗ　こんな記事がありました。↓

●ＮＨＫの１日の番組制作費は１５億円、先進資本主義国の中でも異質な巨大メディアの実態、それがもたらす世論誘導と政府広報化の悲劇 | MEDIA KOKUSYO
2016年01月18日
http://www.kokusyo.jp/mass_media/9434/
=（一部抜粋）=
■「ＮＨＫ予算審議の経緯」

また、別の資料によると、２０１６年度のＮＨＫ予算は７０１６億円（事業収入、２０１６年１月１２日に総務省へ提出）である。このうち番組制作・放出費は５，５８１億円。これを一日に使う番組制作費に換算すると、なんと１５.２９億円になる。世界最大の規模である。

もちろんＮＨＫの財源の大半は受信料であるが、このような大規模な放送局の存在を国が承認して、疑問を提起する国会議員がほとんどいないのである。

(2/3)

◇放送局と新聞社−いずれも世界一の規模

（中略）
日本の新聞社、とくに中央紙が先進資本主義国の中では、際だって経営規模が大きいことは容易に確認できる。たとえば世界の主要紙の発行部数が、大半は１００万部以下であるのに対して、日本の場合は、読売が９００万部、朝日は６００万部、毎日が３００万部もある。たとえ「押し紙」で公称部数を偽っているとしても、経営規模が欧米の新聞社と比較にならないほど大きいことは確かである。

一方、放送局に関して言えば、既に述べたようにＮＨＫは世界最大の規模を誇る。民間放送局に関しては、データを持っていないので比較できないが、大半の放送局が、新聞社と系列関係にあることを踏まえると、これも相当大きな経営規模と推測される。

つまり日本では、新聞社もテレビ局も、その経営規模が世界の常識から著しく突出して大きいと推測してもよさそうである。第三世界の国々を含め、世界の常識からすれば、ありえない経営規模ということになりそうだ。当然、給与も破格の額になり、それをリスクにかけて内部から反旗を翻すひともいない。

◇日本社会の第３の異質性

日本の資本主義は、欧米に比べると、明らかに異質なものがある。たとえば、アーミテージやジョセフ・ナイらの指示を受けて自衛隊の再編を決めるなど、奴隷なみの対米追随ぶりである。大企業を最優先する政策によって生み出された経済を中心とした価値観である。これら２つの問題点は識者によりすでに繰り返し指摘され、周知になっているが、世界に類なきメディアの異常−メガトン級メディアの存在はほとんど指摘されていない。

それは巨大メディア企業が権力構造の一部にがっちりと組み込まれているために、それを切り崩そうとする行為が、自滅を招きかねないという警戒心があるからだ。（中略）

(3/3)

◇新聞社を解体しなかったＧＨＱ　（中略）

◇世論誘導と政府広報化の悲劇

ＮＨＫの番組は、確かに非正規労働者の貧困や福祉の切り捨てなどの社会問題を報道するが、なぜ、こんな悲劇が起こっているかは、絶対に伝えない。新自由主義という国の政策と悲劇がどうかかわっているかは、絶対に見えてこない。

巨大メディアが果たしている負の役割は、われわれが想像している以上に大きい。日本社会の異常のひとつとして、新聞・テレビの巨大化を認識すべきだろう。この体制を崩さない限り、日本は絶対に泥沼から脱することはできない。世論誘導ほどやっかいなものはないのだ。（以下略）

支持率を粉飾し続ける限り、いつでも軍事拡大や増税が可能ですね。

「政治とカネ」の問題で大臣が辞めたにもかかわらず、支持率が大きく上昇する…のは、一体 どういう事なのか

もちろん「安倍様マンセー！」「アメリカ、マンセー！」とキャスターが連呼すれば、その放送局は電波停止させられないのでしょうね(苦笑)。

個人的には、電波よりも、高市や安倍ら隠れ在日裏社会工作員どもの生命活動を停止させるのが、日本や世界のために一番良いことだと思いますが(笑)。

「不正選挙」で「国民の代表者」に成り済ましている「内乱罪凶悪犯罪者」に、端から「国会議員の資格」などありません。人としても、倫理観も道徳観も遵法精神の一欠けらも持ち合わせていません。自公カルトゴロツキみんなして、どんな法令だろうが自分達の都合のいいように勝手に「解釈」、「強行採決」、「閣議決定」。国民が選んでもいない国賊の「政府」に、「交戦権」などありません。日本国民、日本国憲法は、「戦争」も「交戦権」も「集団的自衛権の行使」も「国賊」も認めていません。「国民の敵」「国賊」を絶対に許してはなりません。

「不正選挙民主主義」は、「強欲戦争屋集団ユダ金一味」にとって、馬鹿丸出しの「理想的な人民支配のしくみ」です。過去の「不正選挙」「不正選挙裁判」で、「選管」「公安」「裁判所」の「犯罪の証拠」も今や数え切れないほど収集できています。相手が嫌になるほど追及する。決して追及の手を弛めない。これは、ユダ金追及の鉄則です。


ダニもヒルも寄生虫は、こちらから叩き落さない限り絶対に離れません。「不正選挙」が、国民にとって如何に致命的な「凶悪犯罪」であるかを、国民一人ひとりが認識しない限り、子供達、若者達、日本の未来などありません。いつの時代も国民が、寄生虫を太らせ、寄生虫のでっち上げた『戦争』で人を殺し人に殺され犬死にさせられて来ました。「コシミズ理論」「真相」「真実」を知れば、「真の敵」が誰達であるのかがはっきりと分かります。『日中戦争』など、絶対に起こり得ません。

私達は今、「ネットこそが最高権力」の時代に生きています。「不正選挙」を追及すると同時に「コシミズ理論」を情報拡散する。21世紀の日本国民に課せられた責務です。PC1台で、非暴力で、この「戦争」に必ず勝てます。（拝）

テレビは、芸人、混血、ゲイの連中ばかりでとてもつまりません。情報番組は嘘ばかりついています。それだったら、hifiルーターを支給して、タプレット端末を格安で購入できレバ、いいと思います。NHK受信料を支払うよりもです。

日刊ゲンダイが、わざわざ気持ちの悪い写真を載せてますので、閲覧注意です。
"高市総務相が「電波停止」言及 テレビ局への政治圧力加速か"
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/174994
テレビ業界に激震が走っている。高市早苗総務相が、８日の衆院予算委で、放送法に基づく「電波停止」をテレビ局に発する可能性に言及したのだ。

　民主党の奥野総一郎議員が、安倍政権に批判的とされる民放キャスターの降板が相次いでいる状況を指摘し、「電波停止が起こり得るのではないか」と質問。すると、答弁に立った高市大臣は「将来にわたり可能性が全くないとは言えない」とし、さらに「（放送法は）単なる倫理規定ではなく法規範性を持つ」と踏み込んだのである。

　安倍政権では、一昨年１２月の総選挙の際に民放記者を呼びつけて「公平中立」の報道を要請したり、自民党勉強会で「マスコミを懲らしめるには広告収入がなくなるのが一番」といった発言が飛び出したりと、テレビ局に対する数々の「政治圧力」が問題になった。

　とうとう、テレビ局を所管する総務省の大臣が国会で「電波停止」を口にし始めた形だ。

今度は創価を追い出して統一がメディアを乗っ取るのか？

政治的公平とか不公平とか、
やっぱりメディアは政治の為にあるんですね
だから元々テロビは見る価値なし。

放送界悪の親玉NHKですが、

地方のメディアが政治批判したり、真実を語られると困るから統一バカ女が騒いでるのかなあ〜